*Firefox最新版をご利用のお客様へ* ページの背景画像が正しく表示されない場合、こちらをクリックお願いします。

 

ニュースリリース

アサヒビール株式会社のニュースリリース

ニュースリリース2021年

2021年10月15日
アサヒビール株式会社

紙の使用面積を従来から最大約8割※1削減した6缶パックの紙資材
「エコパック」を日本で初採用※2
10月19日から「スーパードライ」でテスト販売し、2023年からの本格展開を目指す

 アサヒビール株式会社(本社 東京、社長 塩澤賢一)は、6缶パックにおける紙の使用量を大幅に削減した新資材「エコパック」を採用します。本資材を使用した『アサヒスーパードライ エコパック』をドラッグストア「ウエルシア」「ハックドラッグ」、スーパーマーケット「ライフ(首都圏)」の一部店舗にて10月19日からテスト販売します。検証の結果を踏まえて、2023年からの本格展開を目指します。

『アサヒスーパードライ エコパック』 画像

 今回採用した「エコパック」は、缶の上部のみ固定する紙資材で、缶容器の6缶パックとして日本で初めて展開します。「エコパック」を採用することで、従来使用していた6缶パック資材と比べ、紙の面積は缶350mlの6缶パックで77%、缶500mlの6缶パックで81%削減できます。使用する紙の重量は缶350mlの6缶パックで65%、缶500mlの6缶パックで73%の削減を実現できます。仮に、当社が製造する6缶パック全てを本資材に切り替えた場合、年間で紙の使用量は約8,800t、資材製造に伴うCO2排出量を7,400t削減※3できる見込みです。

■表1:「エコパック」と従来品が使用する紙の面積と重量の比較

エコパック
(350ml・500ml共通)
従来品
(350ml)
従来品
(500ml)
紙の面積(cm2/枚) 189cm2 837cm2 982cm2
紙の重量(g/枚) 9.5g 27.0g 34.6g

 アサヒビールは、年間で約4.6億枚の6缶パック資材を使用しており、環境負荷低減を目的に資材の軽量化を進めてきました。今回、日本で初めて「エコパック」を使用した『アサヒスーパードライ エコパック』をテスト展開し、お客さまの購入意向や使い勝手などを検証します。その結果を踏まえた上で2023年以降、幅広い流通での展開や「スーパードライ」以外のブランドにおける当資材の採用など本格展開を目指します。本格展開に向け、茨城工場などで量産化に必要なパッケージング設備の導入で、約9億円の投資を実施する予定です。

■表2:アサヒビールにおける6缶パック軽量化への取り組み(350ml缶用)

開発年 取り組み内容 使用する紙の重量(g/枚)※4
1995年 6缶パック採用 34.6
2006年 使用する台紙の厚さを削減 31.4
2016年 缶の固定方法を変更し、使用する紙面積を縮小 27.0

アサヒグループでは「環境ビジョン2050」を策定し、「気候変動への対応」「持続可能な資源利用」「微生物・発酵技術の活用」「プロセスイノベーション」の4つのテーマを柱として環境経営に取り組んでいます。環境に配慮した容器・包装資材への取り組みについて、国内ではアサヒビールが国産最軽量の202径缶蓋やアルミ缶、取っ手付き4LPETボトルをサプライヤーと共同開発してきました。海外ではオランダのGrolsch社が缶のまとめパック商品で環境に配慮したプラスチック不使用の包装資材「TopClip」を導入しています。容器・包装において省資源化の取り組みが世界中で加速する中、アサヒグループは環境負荷を低減する資材を積極的に活用し、国連サミットで採択された「持続可能な開発目標(SDGs)」の達成に貢献するとともに、持続可能な社会の実現を目指していきます。

  • ※1:缶500mlの6缶パックにおいて、従来(982cm2)と比べエコパック(189cm2)の紙面積は約81%削減。今回テスト展開する缶350mlの6缶パックにおいては、従来(837cm2)と比べエコパック(189cm2)は約77%削減。
  • ※2:当社調べで、缶体の上部のみを固定する6缶パック紙資材においては日本で初採用。
  • ※3:2019年当社6缶パック全商品の出荷実績による。
  • ※4:ウェストロック社製造資材。

【商品概要】

商品名 アサヒスーパードライ エコパック
容器・容量 缶350ml×6缶パック
製造工場 茨城工場
発売日 10月19日
販売店 ウエルシア、ハックドラッグ、ライフ(首都圏)の一部店舗
  • バックナンバー
  • 2020年
  • 2019年
  • 2018年
  • 2017年
  • 2016年
  • 2015年
  • 2014年
  • 2013年
  • 2012年
  • 2011年
  • 2010年
  • 2009年
  • 2008年
  • 2007年
  • 2006年
  • 2005年
  • 2004年
  • 2003年
  • 2002年
  • 2001年
  • 2000年
  • 1999年

グループ企業のニュースリリース


ページトップ